2022年4月の不妊治療保険適用をきっかけに、38歳から2人目妊活・不妊治療をはじめたライターの岡さん。
岡さんのように、不妊治療保険適用は、少なからず経済的ハードルを下げ、不妊治療のスタートを後押ししされた方も多いようです。
今回改めて考えたいのは「二人目不妊」と「妊孕性」。
4人に1人が悩む「二人目不妊」
「二人目不妊」に関して、実に“4人に1人”が悩んでいるというデータが、2021年の調査結果として発表されました。
年齢別においては、35歳未満と35歳以上で比較すると、35歳以上の方が2倍以上「二人目不妊」で悩んでいる結果があります。
女性の社会進出に伴い、出産後「今後まだ子どもを追加するつもり」の女性の就労率は 70.4%と高く、就労と二子以降の妊活を両立する層の多さを物語っています。(*1)
※二人目不妊とは、一人目を妊娠・出産できたにも関わらず二人目を妊娠できないことを指し、医学的には「続発性不妊」といいます。
35歳以降低下する「妊孕性」
そして二人目不妊と合わせて押さえたいのが「妊孕性」。
「妊孕性」とはつまり“妊娠する力”を指します。
これは年齢と比例すると言われており、過去のデータから、その妊孕性は30歳から徐々に減少し、35歳を過ぎるとその傾向は顕著に、40歳を過ぎると急速に減少していきます。(*2)
こどもが欲しいと願うタイミングは人それぞれでありながら、普遍的な女性のからだのメカニズムであるこの事実は、女性のみならず男性も、また年齢を問わず知っておきたい情報です。
【参考文献】
・*1)国立社会保障・人口問題研究所「2021年社会保障・人口問題基本調査<結婚と出産に関する全国調査>」
・*2)日本生殖医学会 / 一般のみなさまへ:生殖医療Q&A(旧 不妊症Q&A)「Q22.女性の加齢は不妊症にどんな影響を与えるのですか?」