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【知っておきたい費用について】不妊治療の保険適用、何が変わった?

2022年4月より、不妊治療が公的医療保険の適用対象(いわゆる保険適用)になりました。

「保険適用」とは、毎月加入している公的医療保険に保険料を支払う代わりに、かかった医療費の一部を保険が負担してくれることで、窓口で支払う金額が安くなる制度のこと。その制度に加入している証明書が「健康保険証」です。
これまで、不妊治療はその多くが公的医療保険の適用対象外(いわゆる自由診療・自費診療)でした。つまり、かかった医療費は100%自己負担だった上に、医療機関によって金額(メニューの価格)も異なっていたのです。
制度導入から約1年が経過。現在では多くの不妊治療クリニックが保険対象の治療を導入しています。不妊治療=高額のイメージから、なかなか一歩踏み出せなかったカップルにとって、経済的な負担が軽くなるというのはうれしいニュースに違いありません。
しかし、保険が適用されるためには一定の基準があり、不妊治療のすべてが対象とはならないそう。

一体、これまでとどのように変わったのでしょうか。慶應義塾大学名誉教授で、元日本産科婦人科学会理事長の吉村泰典医師にお伺いして、4つの記事にまとめています。

 

不妊治療の保険適用まとめ:知っておきたい費用について

不妊治療の保険適用①:概要と適用条件

まずはどのような制度で、どのような条件で利用できるのでしょう。

詳しくはこちらの記事をチェックしてみてください。

 

不妊治療の保険適用②:メリットと注意点

保険を適用した治療(保険診療)と、そうでない治療(自由診療)には、それぞれどんなメリットとデメリットがあるのでしょう。

詳しくはこちらの記事をチェックしてみてください。

 

不妊治療の保険適用③:どのくらい負担が減る?

保険を適用した治療(保険診療)では、これまでと比べてどのくらい負担が減るのでしょうか。

詳しくはこちらの記事をチェックしてみてください。

 

不妊治療の保険適用④:自由診療の方が良いケースとは?

保険診療が開始された現在でも、自由診療を選んだ方が良いケースも存在します。それは、どのようなものでしょう?

詳しくはこちらの記事をチェックしてみてください。

監修者

吉村 泰典(よしむら やすのり)

一般社団法人吉村やすのり生命の環境研究所 主宰
慶應義塾大学名誉教授
福島県立医科大学副学長
新百合ヶ丘総合病院名誉院長

1975年慶應義塾大学医学部卒業。慶應義塾大学名誉教授、福島県立医科大学副学長、新百合ヶ丘総合病院名誉院長。日本産科婦人科学会、日本生殖医学会、日本産科婦人科内視鏡学会の理事長を歴任。2013年から第2次~第4次安倍内閣で、少子化対策・子育て支援担当の内閣官房参与を務める(2020年まで)。「一般社団法人 吉村やすのり生命の環境研究所」を主宰。

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